地方公立進学高校の教師には、大都市圏との「教育格差」縮小という使命が与えられてきた。大学進学熱が高まる1990年代、公立でありながらトップクラスの受験結果を残すことを課せられた教師は、どのように「進学校」制度を確立したのか。受験結果を教師が請け負う「受験請負指導」が、「進学校」制度として確立・変容する様子を描く。新制度派組織論をもとに、教師の行為を理解する新たな枠組み「文化‐認知的制度モデル」を提示する。